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2023年5月に発表された「2022年度決算」の売上高は2兆4,581億円（前年度比21％増）、営業利益は1,905億円（同118％増）、当期純利益は1,687億円（128％増）。前年度比で見ると、年間の販売台数こそ減ったものの、為替の追い風もあり、売上高、純利益ともに上昇しており、営業利益率は7.7％と、近年では見られなかった高水準の数字を記録しています。これは、トヨタ（同7.3％）、ホンダ（同5.0％）、日産（3.6％）、スズキ（7.6％）、マツダ（3.7％）、SUBARU（3.3％）などと比べると、業界トップ水準にある。

この好成績の理由は、直近の経営戦略がうまく機能しているからだと考えられる。　2023年3月に三菱自動車は、新たな経営計画「Challenge 2025」を発表した。　今度の計画は、さらなる成長への挑戦です。「販売台数110万台、営業利益率7％」「今後5年間で16車種（うち電動車が9車種）の新型車を投入」「アセアン・オセアニアに集中して、台数・シェア・収益を拡大」という内容。

販売台数110万台は、過去の実績を鑑みれば、それほど達成は難しくない計画と言えるでしょう。ただし、収益率7％という高い利益を維持したまま、という条件はなかなかに厳しい。　そこで数多くの新型車を投入する、というのがシナリオで、ここでのポイントは、新型車の半分強が電動車というところにある。電気自動車（BEV）が4モデルで、ハイブリッドが5モデルという内容。

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ちなみに2023年9月1日の時点で、すでにコンパクトSUV「エクスフォース」、ピックアップトラックの「トライトン」、コンパクトハッチバック「コルト」（ハイブリッドを含む）の3台が発表されています。なかなかハイペースの投入。　また、今後、5年間で投入する予定の16車種の内訳は、SUV／ピックアップトラック系が9車種、MPVが2、軽自動車が3、そしてハッチバックが2というもの。



ただし、三菱自動車が販売増に向け、最重要エリアと考えているアセアンは、まだまだ環境意識が高いとは言えません。そうした地域での電気自動車（BEV）の販売は、ほとんど期待できないはずです。また、ハイブリッド車でさえ、価格が高いという理由からと敬遠される可能性もある。　そういう意味で、三菱自動車が「成長ドライバー」と捉えるアセアンで、利益率の高いハイブリッド車がどれだけ売れるのか。そこに、これからの同社の掲げる中計「Challenge 2025」の成否がかかっている。

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