ＥＶが変えた風景…中国のＢＹＤは「余裕」、日本メーカーは「追撃」

新型コロナウイルス感染症の大流行で4年ぶりに日本東京ビッグサイトで開かれた「ジャパンモビリティショー」(旧東京モーターショー)では、日本と中国の自動車メーカーのこのような対照的な姿がはっきりと現われていた。自動車大国だが、電気自動車（EV）の分野では後発組の日本の完成車メーカーは、コンセプトカー中心のEVを前面に出して追い上げに乗り出す一方、EV市場の王座についた中国のBYDは発売前の新車を披露し、余裕を見せた。

26日に開幕し、11月5日まで開かれる今回の展示会には全世界から475社が参加した。日本ではトヨタやレクサス、ホンダ、日産、スズキなどモビリティ業界を代表する企業が多く参加した。いずれもEVへの転換の流れにこれ以上逆らえないとみて、積極的に挑戦する様子だった。

トヨタ自動車は「自動車の未来を変えよう-ファインド・ユア・フューチャー(Find Your Future)」というスローガンのもと、最大規模のブースを設け、米スポーツ実用車(SUV)市場を狙ったコンセプトカー「ランドクルーザーSe」と電気ピックアップトラック「EPU」を公開した。今年4月に就任したトヨタの佐藤恒治社長は25日、展示会開幕前にプレスデーを開き、「環境にやさしく、運転の楽しさと体験価値を実現できる電気自動車が私たちのビジョン」だと述べた。レクサスもセダンタイプのコンセプトカー「LF-ZC」の展示に力を入れていた。

スポンサードリンク

BYDはホンダと日産ブースの間にブースを設け、来春、日本市場で発売予定のEVスポーツセダン「BYD　SEAL」など新しいEVを5モデルも公開した。昨年、日本市場ですでに発売した中型SUV「ATT3」と9月に発売した「ドルフィン」、メルセデス・ベンツと合弁したブランド「デンツァ（DENZA）」のミニバン(MPV)「D9」、プレミアムブランド「ヤンワン（仰望）」の電動SUV「U8」も展示した。
https://japan.hani.co.kr/arti/economy/48223.html

2026年の継続生産車に対するフェーズ3規制の前に、スポーツカー達には、2025年12月に大きな壁が立ちはだかる。　それは、国土交通省が定めた「継続生産車に対する自動ブレーキ(衝突軽減ブレーキ)の搭載義務化」だ。新型車は2021年11月から義務化がスタートしているが、既存車種に対しても2025年12月から義務化される。もちろん軽自動車も。

欧州連合(EU)は、これまで「2035年までにガソリンエンジン搭載車の新車販売を全面禁止としていた方針」の緩和を今年(2023年)に発表した。具体的には、二酸化炭素(CO2)と水素(H2)を原材料として製造する合成燃料「e-fuel」(イーフュエル)が利用出来るエンジンであれば2035年以降も搭載車両の新車販売を認めることとした。これはe-fuelが、名目上は、従来の化石燃料と違い大気中の二酸化炭素を増やすことがないカーボンニュートラルな燃料だから「よしとしましょう」としたわけだ。