タブレット市場、Appleの首位変わらず~Amazonが天文学的伸びを記録
2016年第1四半期の世界タブレット出荷台数は3,960万台で、前年同期の4,640万台から14.7%減少したことがわかりました。ここでいうタブレットには、板状で前面がすべて液晶になっているもの(スレート型)に加え、キーボードが着脱可能なものも含まれています。
短期間でSurfaceをリードしたiPad Pro
調査会社IDCによると、第1四半期もタブレット出荷台数の87.6%をスレート型が占めたものの、市場的には縮小傾向にあり、低価格帯が中心となりつつあります。一方で着脱型の出荷台数は490万台を超え、前年同期比で3桁の成長率を記録しました。この着脱型市場を形成したのはMicrosoftのSurfaceですが、AppleがiPad Proで同市場に参入、短期間でSurfaceを追い抜きました。ただしiPad Proは値段が高いのと、ビジネス市場ではまだiOSがそれほど浸透していないため、今後もMicrosoftや他のメーカーが同市場でシェアを奪取する余地は十分ある、とIDCは分析しています。
前年同期比5,422%増のFireタブレット
またスレート型の利益幅縮小に伴い、2016年第1四半期には、SamsungやHuaweiといったメーカーが着脱型の新製品を発売しました。しかしIDCはこれら「中価格帯」のタブレットについて、「高性能を求めるユーザーはSurface、低価格帯を求めるユーザーはEFunやRCAなどを購入するので、苦戦する」と見ています。
スポンサードリンク
そしてこの第1四半期に、前年同期比で5,422%増という、天文学的な伸びを記録したのがAmazonです。低価格のFireタブレットの成功は、同社の流通力と一般家庭に浸透したブランド力のたまものだとIDCは述べています。Amazonは2015年第1四半期にも6インチタブレットを販売していましたが、IDCの分類基準を満たしていなかったため、表では出荷台数ゼロとなっています。
http://iphone-mania.jp/news-113336/
【管理人 補足記事&コメント】
調査によると、2015年におけるPCの出荷台数は、全世界で前年比5.5%減の3億1,300万台となり、そのうち日本は、17.7%減の1,265万台となった。 ノートPCは、全世界で6.7%減の2億100万台、日本が15.1%減の940万台。デスクトップPCは、全世界が3.3%減の1億1,200万台、日本が24.4%減の325万台となった。 「インターネット接続機器としての需要は大画面スマートフォンやタブレットに緩やかにシフトしていること、スマートデバイスとクラウドサービスを組み合わせた利用形態の広がりも、PC需要の減少に繋がる」としたほか、「PCは、短期的にはタブレット端末やスマートフォンの普及、PCの高機能化の進展に伴い、需要は縮小傾向が続く。だが、2017年以降も、買い換えサイクルによる需要増も見込め、ほぼ横ばいで推移する」とした。
世界では、個人向けのスマートフォン、タブレット端末への需要シフトは緩やかに進行。法人向け需要は微増での推移が続き、全体としては横ばいとしたほか、国内では、個人向け需要が減少するものの、今後は、2013年、2014年のWindows XPのサポート終了に伴って、販売されたPCが買い換えサイクルに入ること、企業のIT設備投資拡大による法人を中心とした需要増が見込め、市場全体ではほぼ横ばいで推移する」と予測した。
PCの出荷台数は、2020年に向けた年平均成長率が、全世界が0.1%増、日本で0.2%増となり、横ばいで推移すると見ている。2020年のPCの市場規模は世界が3億1,400万台、日本は1,275万台。そのうち、ノートPCは、全世界で0.8%増で推移し、2億900万台。日本では0.2%増で推移し、950万台。デスクトップPCは、全世界では1.3%減でマイナスで推移し、1億500万台に、日本では0.0%とし、325万台になると予測した。 一方、タブレット端末の出荷台数は、全世界で前年比4.4%減の2億2,500万台、日本では5.9%増の886万台。そのうち、日本における個人向けタブレット端末は3.1%増の710万台、法人向けタブレット端末は19.0%増の176万台となった。
今回の調査によると、2016年における、国内のタブレット端末の出荷台数は前年比7%増の949万台となり、これに対してノートPCの国内出荷台数は0.5%減の935万台となる。ノートPCの出荷台数を、タブレット端末の出荷台数が初めて上回ることになる。また、2020年における国内のタブレット端末の出荷台数は1,250万台となり、PC全体の1,275万台に匹敵することになる。
タブレットも頑張っていると言ったところだろうか…。 何れ液晶画面も変わるだろうから、薄型や軽さに長時間の使用に短時間の充電となれば、また違ったデーターになるだろう…。それまでOSとアプリを充実してほしいものである。
短期間でSurfaceをリードしたiPad Pro
調査会社IDCによると、第1四半期もタブレット出荷台数の87.6%をスレート型が占めたものの、市場的には縮小傾向にあり、低価格帯が中心となりつつあります。一方で着脱型の出荷台数は490万台を超え、前年同期比で3桁の成長率を記録しました。この着脱型市場を形成したのはMicrosoftのSurfaceですが、AppleがiPad Proで同市場に参入、短期間でSurfaceを追い抜きました。ただしiPad Proは値段が高いのと、ビジネス市場ではまだiOSがそれほど浸透していないため、今後もMicrosoftや他のメーカーが同市場でシェアを奪取する余地は十分ある、とIDCは分析しています。
前年同期比5,422%増のFireタブレット
またスレート型の利益幅縮小に伴い、2016年第1四半期には、SamsungやHuaweiといったメーカーが着脱型の新製品を発売しました。しかしIDCはこれら「中価格帯」のタブレットについて、「高性能を求めるユーザーはSurface、低価格帯を求めるユーザーはEFunやRCAなどを購入するので、苦戦する」と見ています。
スポンサードリンク
そしてこの第1四半期に、前年同期比で5,422%増という、天文学的な伸びを記録したのがAmazonです。低価格のFireタブレットの成功は、同社の流通力と一般家庭に浸透したブランド力のたまものだとIDCは述べています。Amazonは2015年第1四半期にも6インチタブレットを販売していましたが、IDCの分類基準を満たしていなかったため、表では出荷台数ゼロとなっています。
http://iphone-mania.jp/news-113336/
【管理人 補足記事&コメント】
調査によると、2015年におけるPCの出荷台数は、全世界で前年比5.5%減の3億1,300万台となり、そのうち日本は、17.7%減の1,265万台となった。 ノートPCは、全世界で6.7%減の2億100万台、日本が15.1%減の940万台。デスクトップPCは、全世界が3.3%減の1億1,200万台、日本が24.4%減の325万台となった。 「インターネット接続機器としての需要は大画面スマートフォンやタブレットに緩やかにシフトしていること、スマートデバイスとクラウドサービスを組み合わせた利用形態の広がりも、PC需要の減少に繋がる」としたほか、「PCは、短期的にはタブレット端末やスマートフォンの普及、PCの高機能化の進展に伴い、需要は縮小傾向が続く。だが、2017年以降も、買い換えサイクルによる需要増も見込め、ほぼ横ばいで推移する」とした。
世界では、個人向けのスマートフォン、タブレット端末への需要シフトは緩やかに進行。法人向け需要は微増での推移が続き、全体としては横ばいとしたほか、国内では、個人向け需要が減少するものの、今後は、2013年、2014年のWindows XPのサポート終了に伴って、販売されたPCが買い換えサイクルに入ること、企業のIT設備投資拡大による法人を中心とした需要増が見込め、市場全体ではほぼ横ばいで推移する」と予測した。
PCの出荷台数は、2020年に向けた年平均成長率が、全世界が0.1%増、日本で0.2%増となり、横ばいで推移すると見ている。2020年のPCの市場規模は世界が3億1,400万台、日本は1,275万台。そのうち、ノートPCは、全世界で0.8%増で推移し、2億900万台。日本では0.2%増で推移し、950万台。デスクトップPCは、全世界では1.3%減でマイナスで推移し、1億500万台に、日本では0.0%とし、325万台になると予測した。 一方、タブレット端末の出荷台数は、全世界で前年比4.4%減の2億2,500万台、日本では5.9%増の886万台。そのうち、日本における個人向けタブレット端末は3.1%増の710万台、法人向けタブレット端末は19.0%増の176万台となった。
今回の調査によると、2016年における、国内のタブレット端末の出荷台数は前年比7%増の949万台となり、これに対してノートPCの国内出荷台数は0.5%減の935万台となる。ノートPCの出荷台数を、タブレット端末の出荷台数が初めて上回ることになる。また、2020年における国内のタブレット端末の出荷台数は1,250万台となり、PC全体の1,275万台に匹敵することになる。
タブレットも頑張っていると言ったところだろうか…。 何れ液晶画面も変わるだろうから、薄型や軽さに長時間の使用に短時間の充電となれば、また違ったデーターになるだろう…。それまでOSとアプリを充実してほしいものである。
≪ 中国も日本のように産業を代表する企業を育てたい | HOME | 韓銀「韓国版量的緩和は国民的合意が必要」 ≫
コメントの投稿
トラックバック
ブログランキング
最新コメント
- ななし:「韓国経済の奇跡は終わったのか」…大企業と製造業中心の成長政策に英紙が警鐘 (04/25)
- ななし:「韓国の経済奇跡は終わったのか」と問うFTの苦言 (04/25)
- :「韓国の経済奇跡は終わったのか」と問うFTの苦言 (04/25)
- ななし:韓国・IBK企業銀行 みずほ銀行と300億円の融資枠契約 (04/24)
- :米日密着の軍事・防衛同盟…不安な韓国 (04/23)
- :東レなどが韓国に1.2億ドル投資…先端素材・半導体生産へ (04/23)
- ななし:米日密着の軍事・防衛同盟…不安な韓国 (04/23)
- :米日密着の軍事・防衛同盟…不安な韓国 (04/23)
- ななし:TSMCの工場誘致で日本の半導体産業が復活するはずはない (04/22)
- ななし:G7首脳会議に招待されなかった尹大統領 (04/22)
リンク
- ハンギョレ新聞
- 中央日報
- 朝鮮日報
- 聯合ニュース
- 人民網
- サーチナ
- Record China
- 東洋経済
- 経済ニュース - Yahoo!ニュース
- サーチナニュース ビジネス
- 経済ニュース - エキサイトニュース
- 経済ニュース News i - TBSの動画ニュースサイト
- 経済 - 毎日jp(毎日新聞)
- 政治 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)
- 政治 - 国内ニュース - Yahoo!ニュース
- 政治 - MSN産経ニュース
- 政治 - エキサイトニュース
- ZAKZAK (政治・社会)
- YouTube 高橋洋一チャンネル
- 中田敦彦のYouTube大学
- YouTube 堀江貴文 ホリエモン
- YouTube JAPAN 日本の凄いニュース
- YouTube トヨタイムズ
- 管理画面
カテゴリ
サイト内をキーワードや文書で検索
お問い合わせ
お問い合わせ
管理人 MON
連絡先 monma@asahinet.jp