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日本のトヨタは15日、時価総額55兆1882億円（約490兆7550億ウォン）を記録し、同日のサムスン電子の時価総額436兆ウォンを約54兆ウォン上回った。トヨタの時価総額がサムスン電子を上回ったのは2016年8月以来で、7年6カ月ぶりのことだ。16日にはトヨタの時価総額がウォン基準で495兆ウォン台に上がり、サムスン電子は434兆ウォン台に下がったため、その差がさらに広がった。これで、アジア証券市場の時価総額順位は1位TSMC＝台湾＝（754兆ウォン）、2位トヨタ、3位サムスン電子になった。

アジアを代表するこれら3社はこの10年間、産業の変化とともに時価総額で順位争いを繰り広げてきた。2000年代初めまでは自動車世界売上1位のトヨタが時価総額で他のメーカーを圧倒していた。2007年に843万台販売してトップに立つなど、日本の製造業の競争力を見せつけた。しかし、2010年代に入ってサムスン電子が台頭、半導体とスマートフォンの好況を受けて2011年1月に初めてトヨタを抜いた。

その後、両社は二転三転したが、半導体販売が超好況期に入った2016年以降はサムスン電子がトヨタを圧倒した。2021年にはサムスン電子の時価総額（495兆ウォン）がトヨタ（253兆ウォン）の2倍になった。トヨタは最近の円安で輸出が増え、年間純利益4兆円突破を見込むなど、好業績が続いている。これに加えて日本の株式市場の上昇傾向が相まって、時価総額が大幅に跳ね上がった。

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一方、半導体スーパーサイクル（超好況）の中、ファウンドリ（半導体受託製造）絶対強者であるTSMCは2017年の時価総額でトヨタを上回り、2020年にはサムスン電子まで追い抜いた。そして2022年1月、一時的に1位に立った中国テンセントを抜き、アジア時価総額1位の座を守り続けている。
https://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2024/02/17/2024021780023.html



一方で、「日本GDP 4位転落、56年ぶりドイツ下回る」などと、朝日、毎日、産経が1面トップで掲載。1面のほか、社説や総合面、経済面にも「投資怠り日本低迷、空洞化生産性伸びず」（読売）や「転落失われた30年の果て、日本の技術力世界に後れ」（朝日）、「日独逆転技術立国に明暗」（毎日）などとしている。　日本経済の現実を直視して伝えているだけに無視もできない。識者の中には「1人当たりGDPはドイツに抜かれるどころか、経済協力開発機構（OECD）加盟38カ国中21位であり、主要7カ国（G7）で最下位。このままではアジアの中でもいずれ韓国や台湾に抜かれるだろう」とする意見もある。

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