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2強の力が一段と大きくなり、その要求もますます厳しくなっている。調査会社ガートナーによると、韓国のサムスン電子と米アップルによる半導体の年間購入金額が2013年に初めて500億ドルを超えた。

世界規模の情報技術（IT）企業であり、巨大スマートフォンメーカーでもある両社は昨年、半導体の購入に17％増の537億ドルほどを費やした。前年の実績は460億ドル。金額ベースでは3年連続で増加したことになる。シェアも2011年から5ポイント上昇して17％に達した。

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ガートナーの主席アナリスト、山地正恒氏は「過去3年間における両社のプレゼンスがどれほど急速に拡大してきたかは、この両社の半導体需要のこうした伸びを見れば明らかであり、なぜこの両社の決定が半導体業界全体の技術トレンドや価格トレンドに大きな影響を及ぼすのかも明白だ」と語る。

もっとも2強だけが半導体の購入を増やしているわけではない。

米ヒューレット・パッカード（HP）、中国の聯想集団（レノボグループ）、米シスコシステムズを含む半導体需要で上位10社の合計購入金額は1140億ドル（前年は1051億ドル）と、半導体業界全体の世界売上高の36％（同35％）を占めた。

上位10社の需要は8.4％増と、伸び率では半導体市場全体を上回った。加えて12年の上位10社のうち8社が13年にも上位10社に残り、なおかつ13年の上位10社のうち8社が半導体需要を拡大した。

半導体メーカーには中国スマートフォン市場の急成長という追い風が吹いている。アナリストたちは、レノボが4位に浮上した背景には中国スマートフォン市場での同社の大躍進があると指摘した。また、華為技術は2013年に初めてランキング10位に食い込んだ。

これは携帯機器向けに特化した半導体メーカーにはうれしい知らせだが、一方のパソコン向け半導体市場の様相は全く異なる。パソコン向けが全体の出荷量を押し下げている。

山地氏は「2013年には、スマートフォンやメディア・タブレット端末向けの半導体市場規模は、ついにPC向けの半導体市場規模を超えた」とし、「しかし、こうした消費者ニーズの変化は、半導体の潜在需要をこの2年間停滞させる結果となった。なぜなら、スマートフォンやメディア・タブレット端末1台が消費する半導体の金額と、パソコン1台のそれとは大きな開きがあるからだ」と説明した。

http://jp.wsj.com/article/SB10001424052702304402204579339321886598990.html?dsk=y

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