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ホンダ系部品メーカーによる電動車の部品対応が本格化している。ユタカ技研がモーター部品、ケーヒンがパワーコントロールユニット（ＰＣＵ）といった基幹部品に力を入れるほか、ジーテクトやエフテックなども電動車向け車体部品の開発を推進する。ホンダが２０３０年に世界販売の３分の２を電動車にする計画を掲げるなど、完成車メーカーの電動化の動きは活発化している。軽量化などさまざまなニーズへの対応を急ぐ。（山岸渉）

電動車が広がれば、まず駆動に欠かせないモーターなどの基幹部品の需要が大きくなる。ユタカ技研は１８年１１月に発売したホンダのスポーツ多目的車（ＳＵＶ）「ＣＲ―Ｖ」のハイブリッド車（ＨＶ）にモーター部品などが採用された。この実績を弾みに、黒川勝弘社長は「１９年以降のモデルでも一部受注をもらう方向」と増産の準備を進めている。１９年度に国内の本社工場で生産を開始し、それ以降に海外展開も視野に入れる。モーター関連とともに需要が高まる部品としてＰＣＵがある。電気自動車（ＥＶ）などの電池から供給される電力をモーター駆動用に制御する電動化で重要性が増す部品だ。「ホンダでのシェアはさらに広がると考えている」。ケーヒンの横田千年社長はこう力を込める。

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ケーヒンは国内主力工場でＰＣＵを増産するほか、中国では２０―２２年度に生産を始める計画。米国での生産も視野に入れる。出力密度の向上など性能を高めたＰＣＵの開発も推進する構えだ。　電動化の進展では駆動系だけでなく、車載電池の重量が増すことから、車体を軽くしたいというニーズが一層高まる。車体部品での軽量高剛性がより求められるようになる中で、ジーテクトはＥＶ対応の車体構造解析に注力する。
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2030年をめどに商品ラインナップにおける販売数の3分の2をPHV（プラグインハイブリッド車）とHV（ハイブリッド車）、FCV（燃料電池車）、EV（電気自動車）などの電動車にするとしている。中でも家庭などでも充電できるPHVを主力に位置付け、「2018年までに北米でPHVの新型モデルを投入し、主要モデルへ順次拡充していく」と八郷社長が２０１６年に宣言している。北米と日本、中国を中心に、積極的に商品を投入する計画とした。

さらに八千代工業は、2026年3月期をめどに独自の樹脂製品を開発するほか、4輪車用バンパーなどの既存技術を生かした樹脂部品の営業活動を積極化するとしている。親会社のホンダが30年に世界販売の3分の2を電動車にする計画を掲げるなど、業界全体で電動化などによる軽量化ニーズが高まっていることから、樹脂部品の対応を強化するとしている。

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