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インスタント麺の消費から、日本経済の苦境が見える

安くておいしい日本のインスタント麺。中国大陸や台湾の観光客のなかにも、これを目当てに日本を訪れる人は多い。たくさん持って帰る究極の方法を編み出したことが話題になるほどだ。しかし、インスタント麺がよく売れる経済状況は、必ずしも良好とは言えないようである。

中国メディア・北京晩報は18日、日本国内でインスタント麺の消費が伸びていることが、日本経済の苦境を映し出しているとする英・ロイターの報道を紹介する記事を掲載した。記事は、日本人にとって生活にインスタント麺は欠かせないものであるとしたうえで、今年第1四半期における日本の消費者のインスタント麺支出が大きく伸びたとするデータを紹介。「一見いい話のように思えるが、廉価な食品がよく売れるということは、『アベノミクス』が苦境に直面している事を表している」との見方を紹介した。

そして、インスタント麺の消費が急速に増えたのは安倍晋三首相が就任して以降であり、同時に教育や娯楽、交通といった消費が減少していると説明。「アベノミクス」は日本が長年もがき続けてきたデフレからの脱却を試みるものであり、消費の刺激が重要な手段とされたが、インスタント麺の売れ行きが好調な状況からは「日本国民のデフレ脱却に対する信用がもはやほとんどなくなっている」ことを示すものだと解説した。 お金がないとき、インスタント麺の存在ほどありがたいものはない。これから消費税がさらに上がることになりそうだが、日本国内におけるインスタント麺の消費増にさらなる拍車がかかるのだろうか。
http://news.searchina.net/id/1610194?page=1


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【管理人 補足記事&コメント】
インスタントラーメン。日本人にとって、愛着のあるこの呼び名は、1958年(昭和33年)に生まれた。当初発売されたチキンラーメンは、インスタントラーメンまたは即席ラーメンとも呼ばれていた。その後、即席和風めんや即席欧風めんも登場しましたが、即席めんの中では中華めんの割合が非常に多いことや、長い間、なれ親しんできたことから、今でも即席めん全体をインスタントラーメンの愛称で呼んでいる。

当協会では、このような経緯を踏まえて「即席めん」という呼び名のほかに、即席めんを総称する呼び名として「インスタントラーメン」も併用しています。即席めんとは…。即席めんは、1965年(昭和40年)にJAS規格(日本農林規格)が制定され、その後数次にわたり改正がおこなわれました。現在は、即席めんを次のように定義しています。

(1)主原料を小麦粉、またはそば粉としていること、めんの弾力と粘りを高めるものを加えて製めんしていること
(2)(1)にかやくを添付したもの
(3)(1)~(2)のうち調味料を添付したものか、あるいは調味料で味付けしたもの
(4)簡単な調理で食べられるもの
※ただし、かんすいを用いず製めんしたものは、成分でんぷんがアルファー化されているものに限る

2000年代では、年間約850億食の即席めんが世界で生産されている。国別で最も多く生産しているのは、中国で、2007年で498億食[20]である。日本からの輸出は、2006年度時点での世界ラーメン協会調べによれば年間約8,700万食。中国最大手のメーカーである康師傅(カンシーフ、台湾系)は日本のサンヨー食品、第2位の華龍日清は日清食品と提携する。

2012年の国別の消費量は、中国が440億食と全世界の半分近くを占め、次がインドネシアの141億食、三位が日本の54億食と続く。一方、一人当たりの年間消費量では、韓国が72食でトップ、二位がインドネシアの57食、ベトナム56食、マレーシア44食で、五位の日本が43食である。

アベノミクスでインスタント麺の消費が増えたのなら、それだけ仕事が忙しくなったとも言えるが…。



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[ 2016年05月20日 12:51 ] カテゴリ:日本経済 | TB(0) | CM(1)
一億総活躍社会
インスタント麺の消費量増加、もうひとつ、外食費の増加、
理由は同じです。
女性の就労が増えたから。
「一億総活躍社会」という政策をうまく回して、
女性の就労環境を良くしないといけません。
[ 2016/05/20 15:33 ] [ 編集 ]
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