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中国発の激しい砂嵐が韓国のディスプレー業界を襲っている。まず液晶パネル分野で中国の低価格攻勢に押されたサムスンとＬＧディスプレーで事業縮小と人員削減作業が進んでいる。液晶パネルより高い技術力が必要な有機ＥＬ市場はまだ逃していないが、３年耐えるのも難しいだろうという警告が相次ぐ。世界のディスプレー市場で２０００年代中盤に日本を破り守ってきた韓国の独走が深刻な脅威にさらされているのだ。

中国企業１０社ほどが液晶パネル生産ライン新設に乗り出したのは数年前だ。そのうち昨年から量産体制に入り低価格攻勢を本格化した。産業リサーチセンターのキム・セウォン研究員は、「液晶パネル市場は昨年から中国企業が生産量を増やして供給過剰になりチキンゲームに火がついた」と話す。キム研究員は「韓国企業は低価格競争で押されて赤字に転落し、ついに液晶パネルを断念し有機ＥＬで事業再編に乗り出すもの」と説明した。

中国企業の低価格攻勢には当局の強固な支援という背景がある。中国は２０１４年ごろからディスプレーを戦略産業に指定し集中的に育成した。昨年液晶パネル分野で世界１位に上ったＢＯＥが代表的な企業だ。ＢＯＥの中国安徽省合肥の第１０．５世代工場新設過程は中国当局の支援事例がそのまま見られる。ＢＯＥはこの工場に６００億元（約９１５１億円円）を投じたが、独自調達した費用は５％ほどにすぎない。

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５０％は地方政府が公共ファンドを発行し、４０％は国策銀行が貸付を通じて支援した。その結果韓国企業より２０％ほど安い価格で液晶パネルを市場に出荷している。 世界のディスプレー市場は年間１３０兆ウォン規模だ。１年間にそれぞれ約２億台と１５億台が売れるテレビとスマートフォンが最も大きい需要先だ。サムスンとＬＧディスプレーはこの市場で４０％を超えるシェアで世界１位を占めてきた。だが最近になりテレビだけでなくスマートフォンの販売が振るわず、ディスプレー市場自体が停滞状態だ。ここに中国の低価格攻勢まで加わり悪材料が重なった格好だ。
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製造原価を考慮しても、中国が製造技術を得れば、韓国企業は勝ち目はない。LGが特許で包囲できるのかは難しい。かつて日本にしたように、今度は中国に韓国企業は叩かれることになる。中央日報は、サムスンとＬＧディスプレーは主力事業を液晶パネルから有機ＥＬに急速に転換中だとし、サムスンディスプレーは９インチ以下のスマートフォン用、ＬＧエレクトロニクスは大型のテレビ用が主力だと報じている。

またサムスンディスプレーは現在スマートフォン用有機ＥＬ市場でシェア９３．５％とほぼ独占している報じているが、シェア独占は半導体でもいえるが、今の韓国企業では確実ではない。いずれ技術は伝授され、付加価値で区分けされるだろう。

日本は高付加価値のプレミアム市場でソニーが頑張っているが、パネルはLGである。しかし独自技術での画質と言う部分では、強みはある。ただ一般向けが、液晶パネルから有機ＥＬに急速する必要はない。まだ新興国では、液晶が主流だ。液晶が明らかに映りが違うとは言い難い。新興国においては、独自技術を駆使すれば、まだまだ液晶でも十分であり、コストパフォーマンスで勝負できる。