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半導体の「ピークアウト」の懸念からサムスン電子とＳＫハイニックスの時価総額が１日で１５兆ウォン（約１兆４３８５億円）蒸発した。１０－１２月期からＤＲＡＭ価格上昇が鈍化するだろうとの市場調査機関の見通しで、ＳＫハイニックスの株価は新型コロナウイルスの衝撃で韓国総合株価指数（ＫＯＳＰＩ）が底を打った昨年３月以降で最も大きな下げ幅を見せた。５００万人のサムスン電子株主をはじめとする個人投資家は外国人投資家の「爆弾売り」に大きく動揺した。

専門家らは「市場の懸念は過度だ」としながらも、「傾向的な株価反騰は当分容易ではないだろう」との見通しを出している。ＳＫハイニックスは１１日に６．２２％（７０００ウォン）下落の１０万５５００ウォンで取引を終えた。ＫＯＳＰＩ指数が新型コロナウイルスにより１４５７．６４で底を打った昨年３月１９日の５．６１％より下げ幅が大きかった。この日２．１２％下落したサムスン電子は１０日ぶりに７万ウォン台に落ち込んだ。サムスン電子優先株を含む３銘柄の時価総額はこの日だけで１５兆ウォン以上減った。前日に米国市場ではマイクロンの株価が５％以上下落した。

ＤＲＡＭ価格が１０－１２月期に最大５％まで下落するだろうという見通しに外国人が売り注文を浴びせた。市場調査会社トレンドフォースは１０－１２月期のＰＣ用ＤＲＡＭ固定取引価格が７－９月期より最大５％ほど下落すると予想した。「会社と学校などへの日常復帰がなされノート型パソコン需要が減少し始めた」と分析される。

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専門家らの意見は交錯している。メリッツ証券リサーチセンター長のイ・ギョンス氏は「現在のように半導体アナリストの見通しが分かれるのは初めて。現在の株価下落を戦略的な買い時とすべき」とした。ピークアウトの懸念も相当だ。ハイ投資証券のソン・ミョンソプ研究員は「半導体業況の先行指標である現物価格が急激に下落している。来年初めまで反騰を期待しにくい状況」と分析した。

「外国人の変心だろうか」。今月初めにサムスン電子の株価を押し上げた外国人投資家がわずか１週間で冷たく背を向けた。１１日の有価証券市場で外国人投資家はこの３カ月で最も多い１兆６０００億ウォン相当の株式を売った。売り注文はサムスン電子とＳＫハイニックスに集中した。サムスン電子の株価が８万ウォン台を回復しピークアウトの懸念が解消されているとか外国人投資家の帰還を占った証券街は落ち着かない雰囲気だ。
https://japanese.joins.com/JArticle/281819?servcode=300§code=310



半導体メモリーの米マイクロン・テクノロジーが発表した2021年3～5月期決算は市場予想を上回る内容だったが、市場の一部は半導体価格のピークアウトを懸念して投資判断を引き下げている。6月30日に発表した3～5月期決算は売上高が前年同期比36％増の74億2200万ドルだった。また、6～8月期の売上高予想は80億～84億ドルで、いずれも市場の予想を上回る水準だった。

サンジェイ・メロトラ最高経営責任者（CEO）は、DRAMとNAND型フラッシュメモリーの需給について22年末まで引き締まった状態が続くとの見通しを示した。マイクロンはまた、21年度の設備投資が95億ドル超になると明らかにしている。半導体の良好な需給バランスも21年後半にピークを迎える可能性があるとみている。

一般的には、半導体ブームの初期に株価が上昇する。　一方、半導体製造装置株については、少しずつウエイトを落とす。半導体製造装置の中でも、前工程に関連する銘柄群（東京エレクトロン、スクリーンHLDGなど）が、最初に組み入れを下げる候補となる。またブ-ムの後期に業績がよくなる傾向のある、シリコンウエハで世界シェアの高い信越化学やSUMCOについては、引き続き、強気の構えとなる。

画像センサーが好調なソニーや、システムLSIの利益が回復する富士通については、強気の投資判断を継続している。半導体が好調だが主力事業ではなく、株式市場では、あまり半導体関連株として見られていない。半導体以外の主力事業が好調であるからことから、ソニーと富士通は、投資魅力が高いと考えているようだ。

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