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昨年、韓国の大手スーパー「イーマート」「ホームプラス」「ロッテマート」の3社の売り上げが、コンビニ3社（CU、GS25、セブンイレブン）を下回ったことが分かった。　韓国産業通商資源部（省に相当、以下産業部）が2日に公表した流通企業の売上動向によると、昨年の流通企業の売り上げのうち大手スーパーの占める割合は15.7%で、コンビニ（15.9%）を下回った。産業部が統計公表を開始して以来、初めてのことだ。

コンビニの売り上げの割合が前年比で0.7ポイント減少する一方、大手スーパーは2.2ポイント減少した。業態別の売上高シェアはデパート（17.0%）、コンビニ、大手スーパーの順に高かった。　2019年まではオフラインの店舗での売上順位は大手スーパー、デパート、コンビニの順だった。大手スーパーの購入単価は5万4519ウォン（約5188円）で、デパート（12万3231ウォン＝1万1730円）より少ないが、店舗が全国各地にあって来店客数がはるかに多いからだ。　

しかし、新型コロナウイルスの影響で、大勢の人が集まる大手スーパーが営業時間を短縮する一方、コンビニは24時間営業を続ける店舗が多く販売品目も多様化したため、順位が入れ替わった。　2020年にコンビニはデパートを抑えて2位に浮上。昨年はブランド品の消費が急増し、デパートが1位に立つ一方、大手スーパーは3位に沈んだ。

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昨年、デパートの売り上げは24.1%、コンビニは6.8%増加したが、大手スーパーは2.3%減少した。食品以外の売り上げが6.0%減少し、大手スーパーの売り上げのほとんどを占める食品も0.3%減少した。大手スーパーの不振は、ネイバーやクーパンなどeコマース（電子商取引）の急成長とも関連がある。オンライン流通企業の昨年の売り上げは前年比で15.7%伸びた。流通企業の全売り上げの中でeコマースの占める割合は2020年の46.5%から昨年は48.3%へと増加。消費の半分がオンラインで行われているということだ。
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2022/02/02/2022020280052.html



韓国小売り大手のイーマートがディスカウントストア事業から撤退し、2020年に全7店舗を閉店した。リストラを急ぐ一方、主力の総合スーパー（GMS）をてこ入れし、国内店舗の3割を食品重視の新型店に改装した。韓国でも実店舗はネット通販に押されて収益悪化が続いており、総菜などの食品の販売を充実させて来客増を狙うとした。

幅広い品ぞろえを持つGMSはネット通販のほか、衣料やドラッグストアの専門店の拡大の動きに押され収益が悪化している。日本のイオンやイトーヨーカ堂が食品特化型スーパーや入居店舗を募るショッピングモールにシフトしたのを参考にし、イーマートも実店舗の集客力を高める考えだが、コロナ感染拡大でさらに悪化が加速し、難しい立ち位置となっている。

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