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サムスン電子とＬＧエレクトロニクスが牛耳っている世界のテレビ市場に暗雲が立ち込めている。全出荷台数だけでなく有機ＥＬなど韓国企業が市場を先導している製品群を中心に販売台数がマイナス成長するという見通しが続いているためだ。ここに欧州連合（ＥＵ）がテレビに適用するエネルギー効率基準を強化すると明らかにし、やはり韓国企業が圧倒している超高画質８Ｋテレビの欧州での販売にも赤信号が灯った。

市場調査機関のトレンドフォースが２０日に明らかにしたところによると、７－９月期の世界のテレビ出荷台数は５１３９万台で、前年同期に比べ２．１％減ったと集計された。

景気低迷への懸念と金利引き上げ、ロシアとウクライナの戦争など悪材料が重なり今年の世界のテレビ出荷台数は昨年より３．８％減少した２億２００万台にとどまるものとみられる。これはこの１０年間で最も少ない水準だ。サッカー・ワールドカップ・カタール大会とブラックフライデー、クリスマスと続く１０－１２月期の特需すらも低迷したテレビ市場の雰囲気をひっくり返すには力不足という見通しが優勢だ。

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トレンドフォースは「世界的にテレビ購入需要が萎縮している。ウクライナ戦争にともなう欧州のエネルギー難が重なり特に欧州のテレビ市場は最悪の局面に入り込んだ」と分析した。続けて今年の欧州地域のテレビ出荷台数減少幅が１２．５％に達すると予想した。また、来年の世界のテレビ出荷台数を今年より０．７％減少した２億１００万台と予想し、こうした沈滞が当分続くだろうという分析を出した。

有機ＥＬテレビの全出荷台数も昨年より０．６％減少した６６７万台にとどまると予想される。トレンドフォースは「２０１６年に関連統計を集計し始めてから初めて欧州の有機ＥＬテレビ出荷台数増加傾向が止まった。業界トップを走るＬＧエレクトロニクスの今年の有機ＥＬテレビ出荷台数は４０４万台で初めて前年比２．７％減るだろう」と明らかにした。
https://japanese.joins.com/JArticle/296828?servcode=300§code=320



韓国のサムスン電子が、今年上半期（１～６月）の世界テレビ市場でシェア（売上高ベース）が３０％を超え、圧倒的首位に立った。この勢いが続けば年間で１７年連続１位も達成できるとしている。英調査会社オムディアの統計によると、上半期のテレビの世界販売台数は前年同期比６．６％減の計９２６０万台、売上高総額は同１２．５％減の４７５億ドル（約６兆５３７４億円）だった。　ロシアによるウクライナ侵攻、中国の新型コロナウイルス感染拡大による都市封鎖（ロックダウン）とインフレで家電の需要が減ったためだ。

売上高シェアはサムスン電子が３１．５％でトップを占めた。テレビ市場の低迷にもかかわらず前年同期より０．５ポイント上昇した。次いで、韓国のＬＧ電子（１７．４％）、中国のＴＣＬ（８．７％）、ハイセンス（８．２％）、日本のソニー（７．４％）の順。販売台数ベースのシェアもサムスン電子が２１．０％で１位だった。２位以下は、ＬＧ電子（１２．３％）、ＴＣＬ（１１．１％）、ハイセンス（９．５％）、中国の小米（シャオミ、６．４％）と続いた。

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