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奈良県立医科大学（同県橿原市）などは１５日、新型コロナウイルスがオゾンガスによって無害化することを世界で初めて確認したと発表した。将来的に病棟や診察室での活用が期待できるという。

今回の実験では、密閉された容器の中で新型コロナウイルスに規定の濃度のオゾンガスを約１時間噴霧。その結果、感染力を持ったウイルスが最大で１万分の１にまで減少することが確認された。今後は病室などの臨床現場に近い環境で、効果があるかどうか検証する必要があるという。

オゾンガスはすでにノロウイルスや重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）に効果があることが確認されており、医療現場や救急車に発生機が導入されている。同大感染症センターの笠原敬センター長は「オゾンガスは生成に原材料がいらず、残留毒性もないので現場にもメリットはある」と説明。一方で「消毒はアルコールなどによるふき取りが基本で、オゾンガスはあくまで補助的に使うもの。それだけで消毒が完了するわけではない」と強調した。
https://www.sankei.com/west/news/200515/wst2005150031-n1.html

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オゾンから生まれる酸素原子は、細菌の細胞膜を酸化して死滅させることが可能。欧米の浄水場で、オゾン殺菌が主流となっている理由は、反応が速いことと同時に新たな毒性物質を生み出さないこと。オゾンはすぐに酸素に変化して残留しないという特長がある。なので医療用や食品・厨房用にオゾンを利用しても安心。

オゾンは、その生成過程で毒性のある二次生成物を生成せず（空気を原料とする場合、僅かに窒素酸化物を生成させる）、安全性の高い気体だが、濃度が極めて高い場合は強い毒性を示す。これは、オゾンが強い酸化力を持ち、反応性が高いためだ。

また、水分に吸収されにくいので、呼吸器系に取り込まれた場合には肺の深部にまで到達して、呼吸器障害（肺水腫等）を引き起こすことが報告されている。通産省や労働省ではまだ確たる使用基準を定めていないが、日本産業衛生学会：許容濃度委員会や、中央労働災害防止協会は０.１ｐｐｍを労働環境における抑制濃度と規定している。

また、ＡＣＧＩＨ（米国労働衛生専門官会議）では、８時間労働におけるオゾン許容濃度を同じく０.１ｐｐｍとし、１５分以下の短時間曝露の許容濃度を０.３ｐｐｍと規定している。実際にオゾンを有効に利用するためには、オゾンに対する幅広い知識と経験の積み重ねが必要。技術的な裏づけのないオゾン利用は、ユーザーにオゾンの有効性について疑問を抱かせる結果になる恐れがあるす。特に人体や生体に直接オゾンを利用する場合などは、安全性について十分に検討する慎重さが必要となる。

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